瓦屋根標準設計・施工ガイドライン

数々の実験で証明される『耐震性』

世界最大級の震動台で実施された実験に三州瓦を提供しました。

独立行政法人防災科学技術研究所 『在来木造住宅震動台実験』
 
平成17年11月21日(月)、独立行政法人防災科学技術研究所(茨城県つくば市)は兵庫県三木市に約450億円の費用をかけて造った世界最大級の震動台「実大三次元震動破壊実験施設(通称:E-ディフェンス)」にて、阪神淡路大震災と同じ震度7クラスを再現した大きな地震動で耐震補強の有無による木造住宅の耐震性を比較しました。 この実験では、現在の耐震基準を満たさない木造住宅の耐震性能や、そのような住宅に対する耐震補強の効果を調査することを目的としています。そのため、実際に兵庫県明石市に建っていた築30年の木造住宅2棟を震動台上に移築し、移築したまま手を加えない住宅(無補強)、耐震補強をした住宅(補強)を同時に揺らした上で、それらの倒壊状況を比較しました。
結果は予想通り、無補強の住宅は、十秒足らずで二階が一階を押しつぶして支柱、壁面とも崩れ、激しく倒壊。一方、現在の耐震基準を満たすように壁や柱を補強した住宅は、一部の壁が崩落するなどしましたが、倒壊せずに実験前の姿勢を保ったという、見事なまでに明暗が分かれました。
ここで注目したいのが瓦屋根です。倒壊した無補強の住宅は、屋根についてはほとんど損傷が見られませんでした。実験で採用された瓦の施工方法こそがガイドライン工法です。

実験では、無補強の住宅のニ階部分が一階を押しつぶしていることが写真からはっきり見てとれますが、これは瓦屋根の重さによるものでなく、柱や壁の耐力不足にあります。 建築基準法では、屋根の種類によって躯体の強度を決めることになっています。屋根にあわせて柱の太さや壁の量を決めるのがルールです。 屋根の重さに見合った躯体の強さのあることが重要で、「屋根を軽くすれば耐震性能が向上する」というものではありません。

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ガイドライン工法とは



地震・台風に強い防災瓦・三州瓦の製造販売。低勾配の屋根でも安心なユーロJ・Aなど。



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